会社員は究極の人身売買である！
ピンハネなど社員を安く扱おうとする中小企業系の会社は、
こっちから手を引くべきである！
少し過激なタイトルだけど、こういう会社は本当に多い。
会社員について簡単にいうと
・会社（経営者側）が社員の給料を決める（買い手側）
・社員は給料をもらって、仕事する（売り手側）
・・・が基本である。
会社は売上を上げるのが基本であるが、社長が自ら動くことは少ない。
社員が売上を上げるのである。
でもって、売上から各種経費を差し引いて利益となるが、
本来は社員の努力や貢献で給料を出す流れ。
一番わかりやすいのは、
生命保険業や、タクシー乗務員、その他営業系である。
ここで、
純粋に売上に対して、相応の給与を頂いているのなら問題はない。
残念なことに、
相応の給与から「いろんな理由・名目で控除する」というやり方をしている
セコイ会社が多い。
もちろん「明らかに社員側の都合」であるなら、話は別。
ところが、社員側の都合とならないのに控除されるのは、
完全な搾取である。
たとえば、
会社パソコン支給、必携といいながら、使用料を給与から控除
お客様が利用したクレジットカード手数料を給与から控除
など、セコさ満点のやり方。
結局、会社側が利益欲しいだけの魂胆ミエミエ、律見江ミエである。
特に小さい会社かつ、ワンマン経営になればなるほど、確率が高いのである。
要は経営者、会社は
「社員を少しでも安く扱おう」という根性が丸見えである。
安く使われる社員側はたまったものではない。
ましてや、
組合など含み、あらゆる形で会社に訴えても、何も変わらない。
弁護士にお願いしようとしても、お金にならない案件は断られる。
労働基準監督署に訴えるにも、証拠がないと門前払い。
・・・じゃあ、このまま泣き寝入りしていいのか？
最終手段が一つだけ残っている。
それは「こっちから手を引く（退職する）」である。
一番効果的なのは「複数で同時一斉退職」が一番である
が、あまり現実的な方法と離れている。
・・・とはいえ、
不条理に気づいて不満を持っている人は、
どんどんと会社から離れて転職していくはずなので、
自然と会社は業績不振になっていく。
同時に、似た者同士と言われているから。
要するに「pay for job」（職務に応じた支払い）である。
シンプルにこれができて、貢献ができているかどうか。
これができていない会社は、今は必ず滅ぶであろう。
社員を甘く見ている経営者ほど気をつけるべきである。
